社員の半数が辞めた時、リーダーは何を変えるか——長橋真吾氏の組織づくり
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社員が次々に辞めた時、原因は本人の意欲や相性だけでしょうか。長橋真吾氏は、社員の半数以上が退職した経験をきっかけに、自らの組織運営と関わり方を学び直しました。離職を組織の変化につなげるため、何を見直したのでしょうか。
社員が辞める理由を、本人の意欲や採用との相性だけに求めてしまうと、リーダー側に変えられることが見えなくなる場合があります。長橋真吾氏のインタビューでは、会社を立ち上げて間もない頃に社員の半数以上が退職し、組織の運営方法を学び直した経験が語られています。離職を個人の問題として片付けず、経営者自身の関わり方を振り返ることが、組織を変える出発点になりました。
長橋氏は大企業の営業職から、3人規模のベンチャーへ移り、Webマーケティングを学びました。その後、広告コンサルティング会社で運用を担当し、社員が増えた後に事業領域を分ける流れで、子会社の代表に選ばれます。代表といっても、初めは受付、配送、電話、営業まで自ら担っていました。組織づくりの経験や知識が十分でない中で運営を続けるうちに、創業から約1年半後、社員6〜7人の時点で4〜5人が退職したそうです。
長橋氏は当時、雇われ社長として創業者ほどの求心力を持てず、マネジメントの知識もなく、社員に誠実に向き合えていたとは言えないと振り返っています。社内の雰囲気が悪く、入社してもすぐ退職する状態が続きました。そこでオーナーから選択理論心理学を学び、社員の行動を外から強制するのではなく、一人ひとりに向き合って話を聞くようにしたと語っています。顧客ばかりを向いていた姿勢を改め、社員とのコミュニケーションを増やし、入社記念日に花を贈るなど、関係を築く行動も試していきました。
離職の兆しを、本人の性格だけで説明しない
退職が続いた時、すぐに採用条件や評価制度の変更を考えることもあります。しかし、現場で何が起きていたのかを確認しないまま仕組みだけ変えても、原因に届かない可能性があります。仕事の負担が偏っていなかったか、相談しても反応がなかったか、期待する成果が曖昧だったか、意思決定の情報が共有されていたかなど、日々の経験を具体的に聞く必要があります。
長橋氏は、組織運営について学んだ後、社員一人ひとりに話を聞き、会社の運営を見直しました。ここで重要なのは、相手の声を集めるだけでなく、自分の行動を変えることです。社員が率直に話せる環境がなければ、表面上の回答しか得られないこともあります。聞いた内容に対して、何を変えるか、変えない場合はなぜかを説明し、対話が実際の運営につながるようにします。
行動を変える前に、チームとの関係を点検する
長橋氏は、挨拶以外の会話がほとんどないまま一日が終わることもあったと話しています。業務の指示や進捗確認だけで関係が成り立っていると、困りごとが表に出る前に小さな違和感が積み重なる場合があります。日々のコミュニケーションを増やすことは、仲良くなるためだけでなく、仕事の詰まりや不安を早めに把握するためにも役立ちます。
ただし、全ての組織に同じ交流施策が必要なわけではありません。入社記念日の贈り物や家族への挨拶は、少人数だった当時に実行できた方法として語られており、社員が多い組織でそのまま再現できるとは限りません。大切なのは形式をまねることではなく、社員を一人の働き手として理解し、意見や困りごとを伝えられる機会を作ることです。
リーダーの行動を見直す手順
- 退職者や現職メンバーに、仕事で困った場面を具体的に聞く
- 相談しにくさや情報不足が、日常のどこで起きているか確認する
- リーダー自身が変える行動を一つ決め、チームに説明する
- 実施後に、現場の行動や声がどう変わったか確かめる
- 効果が薄い時は、制度や会議の目的を改めて点検する
選択理論心理学を導入すれば、どの会社でも離職が止まるという意味ではありません。組織の状況や仕事の性質に応じて、必要な対策は異なります。長橋氏の経験から得られるのは、社員の反応を本人だけの問題にせず、リーダーの関わり方や情報の流れを見直す視点です。聞いた意見を日々の行動へ反映し、変化を確かめ続けることが、信頼を作る土台になります。
組織が100人規模に近づけば、代表が全員と個別に深く関わる方法は続けにくくなります。その時は、管理職が対話の役割を担えるように育成する、相談窓口や定例の面談を設けるなど、規模に合う仕組みへ移す必要があります。組織の成長に合わせて形は変わっても、社員の声を聞き、意思決定の理由を伝えるという基本を保つことが、リーダーシップを支えます。
権限だけでなく、リーダーの役割を明確にする
長橋氏が代表に選ばれた会社は、創業初期の社内ベンチャーとして始まりました。本人は受付や配送、電話対応、営業まで担い、組織をどう運営するかを現場で学んでいきます。社員が増えた後に離職が続いた経験を振り返ると、役職に就いたから自然に人がついてくるわけではなく、リーダー自身が信頼を築く行動を身につける必要があることが分かります。
社員の声を聞く際には、リーダーの評価に直結する内容でも安心して話せる場をつくることが大切です。個別面談、少人数の振り返り、匿名の意見受付など方法はいくつかありますが、集めた意見をどう扱うかを事前に伝えます。実施できない要望があれば理由を説明し、対応するものは担当者と期限を決めます。聞いたのに何も変わらない状態が続くと、次に意見を伝える人が減る可能性があります。
組織が小さい時に有効だった一対一の関係づくりも、規模が大きくなれば管理職を通じて行う必要が出てきます。会社の人数や働き方が変わった時に、誰がメンバーの声を拾うのか、経営までどう届けるのかを設計し直すことが求められます。
小さな組織の慣習を、規模に合わせて変える
少人数の会社では、経営者が全員の名前や状況を把握し、直接声をかけることができます。しかし人数が増えると、同じ方法だけでは時間が足りなくなります。長橋氏も、社員が少ない時期には記念日に花を贈ったり、家族に挨拶したりしていましたが、100人規模では同じ対応を続けられないと話しています。大切にしたい姿勢を保ちながら、管理職の対話や定期的な意見交換など、実行できる方法に置き換えることが、組織の成長に必要です。意見を集める仕組みを定期的に振り返り、伝えた内容が経営判断にどう反映されたかを返すことも欠かせません。対話を続けることで、組織の変化に合わせて仕組みを整え直せます。
聞く・返す・変えるの順で進める
離職の兆しを個人の問題だけにせず、組織側ができることを順番に見直します。
- 聞く:社員が困っている場面を、評価や反論を急がず具体的に尋ねる。
- 返す:聞いた内容をどう扱うか、対応する担当者と返答時期を伝える。
- 変える:役割や対話の仕組みを一つ見直し、実施後に変化を確認する。
長橋氏の経験が伝えるのは、離職を防ぐ答えが社員だけにあるわけではないということです。声を聞いて終わらせず、リーダー自身の行動や情報共有を見直し、変えた結果を確かめる。人が辞めた経験を、組織の関わり方を更新する機会へ変えることができます。
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